今知っておくべき「妊娠と出産」を取りまく6つのキーワード

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今知っておくべき「妊娠と出産」を取りまく6つのキーワード妊娠、出産、育児を取り巻く環境は刻々と変わり続けています。中でも産婦人科医の宋先生が選んだ、今注目してほしいニュースをピックアップしました。お話をうかがったのは 産婦人科医 宋美玄先生2017年に「丸の内の森レディースクリニック」を開院。『産婦人科医が伝えたいコロナ時代の妊娠と出産』など著書多数。①不妊治療保険適用不妊治療は決して他人ごとではない現在は助成金でサポートされている不妊治療。政府は、2022年4月より保険適用することをめざしています。その範囲は体外受精、顕微授精、男性不妊治療などに広がる予定ですが、年齢・所得制限などがどうなるかは今も議論中。②出生率低下with世代が抱える大きな問題2005年からわずかながら増加傾向にあった合計特殊出生率ですが、最近再び低下傾向に。とくに2019年は前年より一気に0.06ポイント下がり、1.36でした。「生殖年齢層の雇用や収入が安定しないと低下は止まらないでしょう」(宋先生)③アフターピル 薬局販売望まない妊娠を増やさないために……性行為後72時間以内に飲むことで、望まない妊娠を防ぐことができるアフターピル。現在は産婦人科で処方してもらうことが必要なため、薬局での販売を望む声が急増しています。「ただ、意思決定をおこなう人の顔ぶれを見ると高齢男性が多く、実現は厳しそう……」(宋先生)ad④多様化する親子関係「産む」「育てる」の選択肢が拡大昨年12月に生殖医療民法特例法が成立。この法案は、第三者から卵子や精子をもらって出産したとしても、出産した人を母親、それに同意した夫を父親と認める法律です。「ただし子供が自分の出自を知る権利は先送りになり、まだまだ整備が必要」(宋先生)⑤男性育休 義務化2019年の男性育休取得率は約7%法律では男女ともに、子供が1歳になるまで育児休暇を取得することが可能。でも男性の育休取得率は1割にも満たないのが現実。そこで国は、企業が個々の社員に育休を取るよう働きかけることを、法律で義務付ける予定。⑥未受診妊婦増加若年層妊婦だけの問題ではない昨今、若年層以外にも、経済的理由などから、健診を受けないまま出産する人の割合が増加。望まない妊娠に追い詰められ、未受診のまま出産直後に乳児を遺棄するという痛ましい事件もたびたび起き、大きな社会問題に……。with3月号では「“いつか子供が欲しい”と思ったときに知っておきたい10のこと」を特集!ぜひ本誌をご覧ください!with3月号ネットでの購入はこちらから-クレジット-構成/杉浦香 取材・文/山本奈緒子 イラスト/二階堂ちはる ●再構成with online編集部 ●情報はwith2020年3月号発売時点のものです。ad1元のページを表示 ≫関連する記事基礎体温ガタガタ・生理不順…30代の私が「体外受精」に踏み出すまで【都内OLの妊活ログ①】いつか産みたい人、必見!!妊娠前だからこそ知っていてほしいこと【ガールズ保健室 vol.1】濃くておいしい“ノンカフェイン”紅茶はどれ!? 10社以上から勝手にランキング!【妊活・妊娠・授乳中】分かって欲しい!【不妊治療】は精神的にも肉体的にも辛いんです!!レギュラーメンバー 【ナツミ】
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